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健康に関する、この情報ってホント? これって常識なの?

日進月歩の医療の最新情報やウラ話、新常識、テレビでおなじみの健康番組のネタ話などを解かりやすく解説。

だまされない賢い患者・消費者になるために必要不可欠な知ってて損なし情報の数々。
痩せる事は美徳か?
JUGEMテーマ:健康

メタボ検診が始まって早2年が経過し、巷ではやれ“飲むだけで痩せる”とか“〜するだけでダイエット”などという広告であふれかえっているが、痩せるというのはそれ程重要な事であろうか?

 まず1つ、生物学的なことを言うと “痩せる”=“衰弱” という事を見落としてはならない。

 野生の動物で “痩せ衰える” の後に訪れるのは “死” である。

 人間だって山や海で遭難して助け出された人が太って帰ってきたという話は聞いた事がないし、病気で亡くなる方も多くは痩せて亡くなって行く。(病的な浮腫を除いて)

 という事は“飲むだけで痩せる”というものは劇薬で、“〜するだけでダイエット”は危険極まりないグッズや行為ということになり、そんなものが野放しになっているわけがなく、ありえないということである。

 また、中年以降になると代謝が悪くなり、肥っていくと言われているが、果たしてそれは悪いことなんだろうか?
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| 最新情報! | 17:38 | - | trackbacks(0) | pookmark |
目標、10年間で自殺者20%減少!
聞き耳を立てる
 自殺に関しては昨年にも採り上げたが、その後 「自殺対策基本法」 が平成18年6月21日に公布、同年10月28日に施行された。

そして、いよいよ政府が本腰になり10年間で20%減を目標にした対策案
           「自殺総合対策大綱案」 をまとめた。

 かつては、自殺率が高いことでは東欧と北欧が有名であった。
 東欧は相変わらず高い水準のままだが北欧においてはフィンランドで1992〜96年に市民への啓発活動などの自殺予防策が実施され9%減らすことに成功し、スウェーデンでは1993年に自殺と心の病気に関する国立センターを設置、1990年から2000年の間に男性の自殺は10万人に対して25人から20人(20%減)に下がった。

 日本もいよいよ、欧米のように学校での自殺防止教育や政府機関による群発自殺を予防するガイドラインなどを制定しなければならない時期に来たようである。


参考・引用:                 TBS News-i HEAD LINES
日経サイエンス:特集 自殺は防げる データで見る日本の自殺
社会実情データ図録:主要国の自殺率長期推移

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| 最新情報! | 16:48 | - | trackbacks(0) | pookmark |
不眠、寝不足で3兆5000億円の損失
zzz
 日本大学医学部の内山真教授が不眠症寝不足がもたらす日本経済の年間損失額を
驚くなかれ 3兆5000億円 とはじき出した。

 不眠症というと先日ヨン様ことぺ・ヨンジュンが同病で治療中とのニュースが流れたばかりだ。

 それに、今年の流行語大賞にノミーネートされること間違いなしのメタボリックシンドロームの原因である肥満も寝不足に大いに関係している。

 昨年のコロンビア大学研究発表では、肥満率は平均8時間の睡眠をとる人に比べて、睡眠時間が6時間で23%、5時間で50%、4時間で73%高くなる と報告された。

 その他、高血圧や糖尿病が不眠症で悪化されることもわかってきた。

 健康にも経済的にも悪影響を与える睡眠不足・不眠症、今このページを見ている人で時間が深夜の人! 体に影響が出る前に早く寝ましょう。

 今月スタートした不眠や睡眠に関する情報サイト
「睡眠.info」

            心当たりのある人は覗いてみてはいかがだろう。




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| 最新情報! | 19:19 | - | trackbacks(1) | pookmark |
がん薬物療法専門医誕生!
病院
 昨年は過去最多の32万人もの人が亡くなった
「がん(悪性新生物)」だが、
  その治療法は手術、放射線、抗がん剤治療が3本柱となる。

 そのうちのひとつ抗がん剤治療のエキスパートとして日本臨床腫瘍学会では「がん薬物療法専門医」の認定を本年度より始めた。

 国立がんセンター東病院の調査では他院から紹介された乳がんの転院患者の10%しか模範的な抗がん剤治療を受けておらず、日本乳癌学会の乳癌診療ガイドラインに照らし合わせて判断すると23%もの患者に、害をもたらす危険性がある不適切な治療が行われていたという。

 実に4人に1人が危険な治療を受けていたことになる恐ろしい数字だ。

 今回認定された「がん薬物療法専門医」は47人であるが、米国では「臨床腫瘍医」と呼び、約1万人の認定医がいるとの事。

 米国では手術は外科医、その後の抗がん剤などの薬物療法は、臨床腫瘍医と役割分担できているそうだが、日本では、薬物療法の専門家ではない、外科医が行うことが大半だ。

 日本で米国並みに模範的な抗がん剤治療を受けるためには3千人ほどの認定が必要であるという。

 制度の確立を早急に行って欲しいものである。 

 患者に副作用の苦しみだけ与えて、効果のない抗がん剤治療だけは御免こうむりたい。



参考・引用:


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| 最新情報! | 19:57 | - | trackbacks(1) | pookmark |
自殺とうつ病
ショック
 昨年の自殺者数が32,552人で
8年連続自殺者3万人超
のニュースが飛び込んできた。

 景気が回復してきて、戦後最長のいざなぎ景気を超すのではないかといわれ、今度こそは3万人を切るだろうと高を括っていたので、このニュースはいささかショックであった。
 もちろん、原因の1番に上がるのが健康問題なので、そう簡単に自殺率が下がるとは思っていなかったが、上がるとは夢にも思っていなかった。

 昨年の交通事故死者数が6,871人だから、交通事故でなくなる方の、実に4.7倍もの人が自ら命を立っているという現状だ。

 世界的に見てもこの自殺者数(自殺率)は先進国中では突出しており、海外の学者の中には日本の文化だと言うような不謹慎のものまで現れる始末だ。

 自殺をする人の10倍位の未遂者がいるという事だから、その方たちの親兄弟などを含めると、日本では100万人以上の人達が自殺問題で苦しんでいることになる。

 また、自殺者の80%以上の人がうつ病などの精神的障害を抱えているという。

 事実、労災申請及び認定の数にもそれは表れている。昨年のうつ病などの精神障害による労災申請数は過去最高の656件で認定者は127人(うち40人が自殺者)だが一昨年が申請524人の認定が130人、その前年が申請447人であるので確実に増えてきている。

 結局、景気が良くなったといっても労働環境の劣化によって支えられてきただけで、その向こうにこれだけ多くの人の自殺があるとしたら、なんと悲しいことだろう。

 うつ病は”心のカゼ”などと表現されるが、これは”別に珍しい病気ではない”ということを表してるだけであって、カゼのように放って置いても治るというわけではない。必ず専門医を受診しなければどんどん悪化してゆく。

 ”まさか自分が” などと思わず、日頃から心の変調をチェックしておきたい。

医者も使っているうつ病診断・うつ病チェック

 


参考・引用: asahi.com 過労で脳・心疾患、労災認定330人 過去最多
社会実情データ図録 自殺率の国際比較
自殺予防対策支援ページ いきる


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| 最新情報! | 15:31 | - | trackbacks(0) | pookmark |
ワールドカップ開催国ドイツではしか(麻疹)流行
サッカーボール
 サッカーワールドカップまでわずかだが、ここでいささか気になる事がひとつ。
  
今ドイツで はしか(麻疹)が流行 しているとの事。

開催地の一つであるドイツのノルトライン・ヴェストファーレン州で特に流行していて、ワクチン未摂取および未感染渡航者にワクチン接種を呼びかけている。

 日本ではMMRワクチンといわれる麻疹、流行性耳下腺炎(おたふく風邪)、風疹の三種の生ワクチンが混合されたワクチンが、おたふくかぜワクチンによる髄膜炎の発生が問題になり、1993年に中止され、任意摂取となった ため、サッカー選手、および渡航者の感染が危惧されている。

 はしかと言うと子供が罹るありふれた疾患に思われるが、脳症を起こしやすいウィルスにあたり、特に大人の感染は重症化する傾向にある。
 しかも予防接種の効果は、流行が少なくなって免疫の再獲得の機会が減少している今は10年位の期間しかないといわれている。

 ワールドカップ日本代表選出選手のはしか感染で戦線離脱などのニュースが流れない事を祈るばかりだ。

 勿論、現地に赴く熱烈的なサポーターの方も含めてである。


参考・引用 外務省海外安全ホームページ ドイツ:麻疹(はしか)の発生
万有製薬メルクマニュアル 亜急性硬化性全脳炎


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| 最新情報! | 01:48 | - | trackbacks(0) | pookmark |
セカンドオピニオン外来、定着するか?
病院
 言葉としてはすっかり定着した

「セカンドオピニオン」

 もちろん意味はご存知の通り 「主治医以外の第三者的立場の医師から意見を聞く」 ということだが、最近ではそれを専門に受け入れる「セカンドオピニオン外来」を取り入れる病院が増えてきた。
 セカンドオピニオン外来では、専門医師から診断と意見(助言)を聞けるだけで、診療や検査はその中に含まれず、文字通りのセカンドオピニオンだ。

 相談には、診療情報提供書(主治医からの紹介状)と検査データ・画像診断データなどの資料の提出、また転院目的や訴訟を目的でない事、診療費等についての相談ではない事など制約はあるが、本人以外の家族でも相談できる(本人の同意書が必要)ところが多い。

 ただし、基本的に自由診療扱いで保険が利かない。今年の診療報酬の改定で、診療情報提供書の発行(¥5,000)が保険適用 になり、¥1,500で済むようになったのは有難いが、受け入れ機関によって費用が¥7000〜¥40,000とばらつきがあるのがいただけない。
 大学病院にいたっては教授いくら、助教授いくらと担当医師の位によって相談料に差があるところまであって、「白い巨塔」そのままである。

 多くが30分単位で料金設定されているので、せめて弁護士のように目安を設定してもらいたいものだ。
 相談する方も弁護士に法律相談をする時のように、時間に制約があるので「何が疑問で、何を知りたいか」など、要件をまとめておく必要がある。

 料金的には問題があるものの、制度としては定着しつつあるセカンドオピニオン外来だが、やはり今でも快く思わない心の狭い医師や患者自身の遠慮が完全なる定着を阻んでいるとの事。

 主治医がファーストオピニオンをしっかり患者に伝える事(理解してもらう事)に努めることと、不安な患者心理を理解して、こころよくセカンドオピニオンに協力できるようにする事が医師への信頼をさらに高める事になるのではないだろうか。

 セカンドオピニオン外来を医療不信の巣窟にしたくないのは医師も患者も同じだ。


参考・引用:YOMIURI ONLINE 医療ルネサンス
セカンド・オピニオンネットワーク 公式サイト

 
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| 最新情報! | 22:48 | - | trackbacks(0) | pookmark |
プール熱大流行の兆し
赤ちゃん
 乳幼児の夏風邪の一種、
プール熱(咽頭結膜熱)の大流行の恐れ
があることが国立感染症研究所の報告で分かった。

 流行規模はここ10年で最高のペースらしい。

 症状は高熱、喉の痛み、眼の結膜炎だが、全部が揃わないときもあり、嘔吐や下痢を伴うこともある。

 原因はアデノウィルスの感染で、プールを介してよく感染が広がるのでこの名前がある。

 治療法は、他のカゼ症候群と同じく特別なものはなく、予防としては「プールでのタオルの貸し借りをやめる」、「プールの前後でしっかりシャワーを浴びる」、「プールの後しっかり眼を洗い、うがいをする」等で、流行時はプールを一時的に閉鎖する必要があるとのこと。

 留意点は発熱、のどの痛みによる食欲不振による脱水症状で水分不足になりがちなので刺激の少ない、固くない食物(ヨーグルト・プリン・ゼリー・アイスなど)でしっかり水分と栄養を補給するようにとの事。


参考・引用:東京都感染症情報センター 咽頭結膜熱


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| 最新情報! | 11:23 | - | trackbacks(1) | pookmark |
10年ぶり、新禁煙薬
バッド
 米食品医薬品局(FDA)は米医薬品最大手ファイザーの禁煙用新薬を通常より審査期間が約4カ月短い優先審査を適用して承認した。

 審査基準が厳しいことで知られるFDAが優先審査をしたということは、それだけ国民の健康への貢献が大きいと判断したということらしい。

 この薬は「チャンティックス(Chantix)」という名称で、従来のニコチンガムや張り薬のようにニコチンを経口、経皮的に補充しながら禁煙を計ると言うものではなく、脳のニコチン受容体に直接働きかけ、喫煙を抑制するということだ。

 ニコチンを含まない禁煙薬は10年ぶり2例目だが、こちらの方が効果が優れているとの事。

 この7月から主力製品が増税分以上の30円の値上げのある日本のタバコだが、これを契機に禁煙を誓っている方も多いことと思う。
 そういう方には朗報だが、日本での販売は未定で日本向け製品は現在開発中との事だ。

 それに何より、問題は2000人の治験で1年後に禁煙できたのは22%というその効果だ。この効果を大きいと見るか小さいと見るかは判断が分かれるところだろう。

 やはり、禁煙には+α 本人の精神力がものをいうというところか。

 確実なのは2010年までにチャンティックスの年商千三百三十二億円を目指すというファイザーさんが大儲けする事ぐらいか。


参考・引用:フジサンケイ ビジネスアイ
 Livedoor外報記者ブログ 米FDA、医薬品大手ファイザーの禁煙薬を承認=今年後半にも発売へ


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| 最新情報! | 16:46 | - | trackbacks(0) | pookmark |
JT、セルビアでタバコ販売を拡大
バッド
 日本たばこ産業(JT)が8日、セルビアのタバコ会社DIS社を買収する契約を結んだらしい。

 もちろん、目的は 同国向け販売の拡大 だ。

 先日、肺がん検診有効性について書いたが、そこでも触れたように、世界的には「肺がん検診をするより禁煙」というのが常識となっているのに複雑な心境だ。

 確かにJTともなれば大所帯、昨今の禁煙の風潮は大減収となって屋台骨もかしいできているのかもしれないが、自国ならともかく海外進出はいかがなものか。

 セルビアには昨年、ODAで医療支援を行っているが、一方でこれでは・・・・
やるせないなぁ。


参考・引用:NIKKEI NETいきいき健康 最新情報
外務省ODAエピソード 世界の国の報道


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| 最新情報! | 18:01 | - | trackbacks(0) | pookmark |